メールアドレス(半角):

バックナンバーはこちら

Solution

製品紹介


リッテル上席研究員
清田陽司のtwitterです。



情報検索支援を通じて情報リテラシーを高める

株式会社リッテル

株式会社リッテルはこれらのコンセプトを軸とした事業展開を図っていきます。 

株式会社リッテル
創立年月日 2007年(平成19年)4月2日
資本金 1億円
役員 代表取締役会長 水谷治朗
代表取締役社長 和田憲治
監査役       奥村眞吾
所在地 〒113-0033
東京都文京区本郷7-3-1
東京大学アントレプラナープラザ 405
TEL:03-6240-0732
FAX:03-6240-0733
主な取引先 ・東京大学
・東京電機大学
・同志社大学
・東邦大学
・株式会社 電通
・株式会社 野村総合研究所(NRI)
・ソラン株式会社
・株式会社紀伊国屋書店
・株式会社エヌ・ティ・ティ・データ(NTTデータ)
・日本システムウェア株式会社(NSW)
・郵便局ビジネスサポート株式会社
・株式会社KDDI総研
・伊藤忠テクノソリューションズ株式会社(CTC)
ほか

(順不同)

アクセスマップ


リッテルアクセスマップ

代表取締役からのメッセージ

株式会社リッテル代表取締役社長

佐藤優さんや勝間和代さんのようにデビュー後、
多い月には二冊、三冊と著作を生む多作可能な作家が彗星のごとく誕生しました。

もちろん突然、大量のテキストを生み出す能力をつけることはできませんので、
その背景から、彼らは前職のコンサルティング会社や外務省で
毎日のように膨大なレポートを書いてきたことが想像されます。

身近な企業や組織の中には
こういった潜在的ベストセラー作家が多く存在する時代となりました。

上記は一つの例ですが、PC、インターネットの出現は、情報収集から
アウトプット量の増加を可能にしつつも、時間短縮も実現し、
企業だけでなく個人の仕事やライフスタイルに大きく変化させてきました。

多くの情報を得られる現代では、
人生の選択肢も増え、可能性が広がったことになります。

株式会社リッテルでは、論文を書くためのあらゆる選択肢を提示する、
図書館向けレファレンス支援システム『リッテルナビゲーター』はじめ、
検索技術をつかった商品を中心に開発して参りました。

情報探索支援を通じて情報リテラシーを高める商品サービスを通じて
お客様の「豊かな選択肢をもつ人生への貢献」という高い志をもって、
次々と革新的なサービスを提供していきたいと思います。

今後とも一層のご支援、ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。


会社概要

開発者 清田 陽司 東京大学助教 の想い

助教 博士(情報学) 清田 陽司

情報検索分野の研究を続けてきた過程で、
皆様のニーズに応える情報を提示し、効率化や好奇心の増大につなげることができないか
という思いから製品化を目指してきました。

情報検索という行為は人間の潜在的な能力を開花させる強い力を持っています。

サーチエンジンにキーワードを入力して得られる答えの精度は、
技術革新によって飛躍的に改善されてきました。

しかし、得られる答えが次の人間のアクションに大きな影響を与え、
ひいては潜在的な能力を開花させるという可能性を考えると、
まだまだ未開拓の広大な領域が広がっています。

入力に対して正しい答えを出すという枠組みを乗り越えて、
「人間の未開拓の能力を開花させるために必要なものは何か」
を洞察することで、情報検索の可能性は大きく広がっていくと信じています。

Webサーチエンジンの登場は、世界中の人々の生活を大きく変えました。

リッテルの提供するソリューションが皆様の日々の生活に溶け込み、
潜在的な能力を開花させることに少しでもお役に立てればこれほどうれしいことはありません。

日常や業務の中にあるさまざまなボトルネックを解消するためには、
ひとりひとりの情報リテラシーの向上が欠かせません。

今後も情報検索分野における研究を続け、その成果の一端を
リッテルを通じて情報リテラシーを向上するためのソリューションとして
皆様のお手元にお届けすることを目指してまいります。

推薦者 東京大学 工学博士 中川 裕志教授の言葉

工学博士 中川 裕志教授

Webにおいて独創的な情報探索システムが次々と生み出されている状況の中で、
国内外の多くの図書館ではいまだに従来型の目録検索システムのみしか提供されていません。

この状況を利用者の利便性の観点から抜本的に改善する目的のために、
本サービスシステムは東京大学附属図書館における
参考調査業務の調査結果から生み出された独創的なものです。

したがって、本サービスシステムは、
図書館の理念と図書館利用者の潜在的ニーズの両方に応え、
国内外の図書館に受け入れられていく可能性が高いといえます。

このような潜在的需要を背景に本サービスの更なる利便性の向上のために、
我々の部門(東京大学情報基盤センター図書館電子化研究部門)が持っている
各種の多言語処理ツールの開発経験を生かし、
多言語対応に関するノウハウのアドバイスを行う予定でございます。

当サービスの開発・研究に興味のある方は中川研究室までご連絡ください。

ページTOPへ